すぐに使える現金(預金)出納帳テンプレート|書き方・見本例・よくある質問付き

スポンサードリンク

無料・登録不要で使える現金(預金)出納帳テンプレートです。

「ファイルをダウンロード」をクリックするとダウンロードが開始されます。
ExcelやWordなどのソフトを使うと、項目やサンプル文章を編集できます。

↓Office製品(Excel・Wordなど)の購入はこちら
Microsoft Office Home & Business 2021

ファイルを開くソフトウェア(MS Office等)のバージョンの違いやOS(Windows・Mac等)の違いでレイアウトが崩れた場合は、調整してご利用ください

現金出納帳

タテ向き

解説

 タテ向きのシンプルな現金出納帳です。1行目には前月分の繰越金額が記入できるようになっています。

項目
  • 番号(№)
  • 日付
  • 科目
  • 摘要
  • 入金
  • 出金
  • 残高
その他形式

ヨコ向き

解説

 ヨコ向きのシンプルな現金出納帳です。補助科目を書きたい方はこちらをご利用ください。

項目
  • 集計期間
  • 日付
  • 科目
  • 補助科目
  • 摘要
  • 入金
  • 出金
  • 残高

預金出納帳

タテ向き

解説

 タテ向きのシンプルな預金出納帳です。現金出納帳と同じく、1行目は前月分の繰越金額を入力して使います。

項目
  • 番号(№)
  • 日付
  • 科目
  • 摘要
  • 入金
  • 出勤
  • 残高
その他形式

ヨコ向き

解説

 ヨコ向きのシンプルな預金出納帳です。こちらも、前月の繰越金額を1行目に記載して使います。

項目
  • 集計期間
  • 銀行名 支店名
  • 日付
  • 科目
  • 摘要
  • 預金
  • 引出
  • 残高

書き方

見本例

現金出納帳の書き方・見本例

①日付

入金日・出金日を記載します。
例えば、4月5日に現金を引き出した場合、見本のように「5日」と記載します。
なお、「月」は1行目に記載されているため、省略することができます。

②勘定科目

「売上高」や「消耗品費」など、何の費用(勘定科目)として入金、出金されたのかを記載します。
参考までに、よく使われる勘定科目をご紹介します。

  • 売上高
  • 雑収入
  • 普通預金
  • 預り金
  • 借受金
  • 仕入
  • 消耗品費
  • 事務用品費
  • 新聞図書費
  • 会議費
  • 接待交際費
  • 旅費交通費
  • 荷造運賃
  • 広告宣伝費
  • 支払手数料
  • 福利厚生費
  • 地代家賃
  • 水道光熱費
  • 租税公課
  • 雑費
  • 仮払金
  • 立替金

③摘要

①入金・出金の内容と、②相手先(支払先/支払元)を記載します。
ページ幅に余裕がある場合、「相手先」という項目を用意すると記入しやすくなります。

例)○○会議お茶代_○○商店
  ボールペン_○○文具
  A社_3月売掛金回収 など

④入金額、出金額

入金・出金の金額を、消費税込みの金額で記載します。
5,000円(税込)を支払った場合、出金列に「5,000」と記載します。

⑤残高

出納帳の書き方・見本例(残高)
出納帳の書き方・見本(残高)

入金・出金の結果、残高かどうなったかを記載します。
具体的には、一行上の残高から、今回の入出金を差し引いた金額を記載します。

よくある質問

Q
Q1:出納帳とは?いつ使う?
A

出納帳とは、法人・個人において、金銭の入出金を記録する帳簿のことです。
入出金の度に記録し、確定申告時の際に、添付書類として使います。

Q
Q2:帳簿と実際の残高が合わない場合、どうしたらいい?
A

帳簿と実際の残高が合わないことは多々あります。その際、ポケットマネーで補充するのではなく、次の手順で訂正を行います。

差額発生時の対応手順
  1. 差額の計算
     帳簿と実際の残高の差額を計算する
     
  2. 計算ミスの確認
     足し算、引き算のミスがないか、入出金欄と残高欄を再計算する
     
  3. 転記、記入漏れの確認
     領収書・請求書と残高を照らし合わせ、記入漏れがないか確認する

上記を行っても計算が合わない場合、「現金過不足(勘定科目)」として収入/支出を記入します。また、決算期までに原因がわからなかった場合、「雑損失」/「雑収入」として振り替え、処理します。

Q
Q3:出納帳は、何年間の保管義務がある?
A

出納帳は、法人で7年間個人で5年間の保存義務があります。また、欠損金の有無や消費税納税業者かによって保存期間が延びます。

(帳簿書類の整理保存等)
普通法人等は、前条第一項に規定する帳簿及び前項各号に掲げる書類を整理し、第五十九条第二項(帳簿書類の整理保存)に規定する起算日から七年間、これを納税地(前項第一号に掲げる書類にあつては、当該納税地又は同号の取引に係る国内の事務所、事業所その他これらに準ずるものの所在地)に保存しなければならない。

引用元:法人税法施行規則67条の2|e-Gov法令検索

参照サイト

法人税法 | e-Gov法令検索
電子政府の総合窓口(e-Gov)。法令(憲法・法律・政令・勅令・府省令・規則)の内容を検索して提供します。
商法 | e-Gov法令検索
電子政府の総合窓口(e-Gov)。法令(憲法・法律・政令・勅令・府省令・規則)の内容を検索して提供します。
法人税法施行規則 | e-Gov法令検索
電子政府の総合窓口(e-Gov)。法令(憲法・法律・政令・勅令・府省令・規則)の内容を検索して提供します。
所得税法施行規則 | e-Gov法令検索
電子政府の総合窓口(e-Gov)。法令(憲法・法律・政令・勅令・府省令・規則)の内容を検索して提供します。
データ利用規約 

当サイトで配布しているコンテンツのご利用に関して、以下の点にご留意ください。
・テンプレートは、個人・法人・商用・非商用を問わず、無料でご利用いただけます。
・テンプレートは、自由に加工してお使いいただけます。
・テンプレートを、無断で複製・転用・再配布することを禁止します。
・コンテンツの利用は、利用者ご自身の責任において行われるものとします。
・コンテンツの利用により発生した、いかなるトラブル・損害について一切責任を負いません。あらかじめご了承ください。

タイトルとURLをコピーしました